金融商品を購入する際には法律の規定により重要事項については事前説明がありますが、その際には元本を超える損失のおそれがあるなどの金融商品固有のリスクのほかに、さまざまな手数料などのコストについても知っておく必要があります。
銀行が扱う定期預金などの場合、通常は中途解約をしたとしても手数料負担はありませんが、そのかわり通常よりも低い利率が適用されます。同じ預金でも外貨預金の場合は、外国の通貨から円に交換して引き出す際に為替手数料がコストとしてかかります。ただし、預金残高などによって為替手数料が少なくてすむ場合もあります。
株式を売買する場合には、約定金額に対して一定割合の売買手数料がかかるほか、証券会社の口座に株式を預ける場合には、年間の口座管理料が必要となります。
個人向け国債などは通常は購入費用のみ支払うことになりますが、償還を待たずに途中で換金する場合には、中途換金調整額として所定の金額が差し引かれます。
投資信託の場合には、銘柄ごとに申込みの際に申込み手数料が、保有期間中にも信託報酬がかかるほか、現金に換える際にも換金手数料がかかります。
また、保険商品の解約については、契約維持に必要となった経費が解約控除として差し引かれますので、解約返戻金は積み立てた額よりも少なくなります。
以上のように、金融商品の種類に応じて各段階でさまざまなコストが発生し、相当多額に上ることもあり得るということを念頭に置いて契約を進める必要があります。